今回の東北太平洋沿岸地震は震源深さ１０㎞である

2011/03/12(Sat) 01:51

メガトン級の核兵器は人類にけして使われることはないだろう。核兵器が人骨すら残さない非人道兵器であることは、半世紀以上前にアメリカが日本で実験して確かめている。そこには絶対に大義名分はないし、正義はない。ソ連が核出力50Mtのツァーリ・ボンバを実験し、あまりにも非人道的ですぎて、核兵器は巨大化する意味を失ったのである。





さて、今回の東北太平洋沿岸地震は初めて経験するような揺れかたであった。この地震により３２インチ地デジ対応テレビはラックもろとも床にクラッシュし、現在も電源ランプ二回点滅を繰り返し不通な状況にある。ほかの実害は収納スペースから落下した靴の空き箱が散乱していたのとコンビニの食料スペースが一切合切品切れ中だったことぐらいだが、日本政府単位で考えれば、被った被害は甚大である。

列島激震　宮城北部で震度７　被害甚大
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031117400105-n1.htm

2011.3.11 17:39

　東北地方で１１日午後２時４６分ごろ、強い地震があった。気象庁によると、宮城県北部で震度７。震源地は牡鹿半島の東南東１３０キロ付近の三陸沖で、震源の深さは約１０キロ。産経新聞では、号外「列島激震　宮城北部で震度７　被害甚大」を発行しました。

［転載ここまで］

産経号外
http://sankei.jp.msn.com/pdf/2011/03/20110311miyagi_jishin.pdf

関東も直撃　各地で大規模火災　各県で停電　交通網も大混乱
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031117320100-n1.htm
2011.3.11 17:29

　上空まで黒煙が混じった大きな炎が立ち上がった。地震の影響で、千葉市中央区の化学工場と千葉県市原市のコスモ石油の製油所タンクなどでは、相次いで大規模な火災が発生した。首都圏では、東京都江東区のテレコムセンタービルでも黒煙が上がったほか、同区内で建設中のビルでも火災が発生した。

　また、東京都千代田区の九段会館では天井が落下するなど、建物が激しく損傷し、けが人が多数でたもよう。会館外では、消防隊員らがけが人に心臓マッサージする姿もあった。

　横浜市内のボウリング場で天井が崩れ、１０人が下敷きになったが、全員が救出された。

　千葉市美浜区全域で液状化現象が発生した。

　神奈川県内では１３０万、千葉県内で３４万、栃木県内で４８万、群馬で２１万の世帯で停電が発生した。

　交通網も大混乱。ＪＲ首都圏の在来線と新幹線が全線で運転を見合わせたほか、地下鉄の東京メトロや私鉄も全線の運転を見合わせた。

　また、成田空港は閉鎖したが、一人がけがをした。茨城空港がすべての航空機の離着陸を中止した。

［転載ここまで］



８４０万戸停電、断水やガス停止も相次ぐ
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031120540185-n1.htm
2011.3.11 20:54

　東北や関東地方で計約８４０万戸が停電したほか、断水やガスの供給がストップするなど、ライフラインに被害が出た。

　東北電力によると、停電は青森、岩手、秋田県では全地域。宮城、山形県でもほぼ全域に及んだほか福島県も一部地域で停電となり、６県で計約４４０万戸に上った。東京電力によると、関東地方でも約４００万戸で停電。原因は不明で、復旧のめどは立っていない。

　厚生労働省によると、千葉県佐倉市の約３万戸が断水するなど、東北、関東、中部の各県で水道に被害が出ているという。

　仙台市などにガスを供給している市ガス局では、ガスの製造工場が津波で床上浸水したため、１１日夕から約３６万世帯への供給を停止した。茨城県日立市でも、全域の約３万５千件でガスがストップした。

［転載ここまで］



ＪＲ首都圏、今日中に運転再開せず
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031118520139-n1.htm
2011.3.11 18:52

　ＪＲ東日本は１１日夜、新幹線、首都圏、東北エリアについて、本日の運転の再開はしないと発表した。

　また、仙台駅ホームに停車中の新幹線試運転列車が脱輪していることを確認。けが人はないという。

［転載ここまで］

今現在、『原子力緊急事態宣言』が発令中である。どうやら東京電力福島第一原子力発電所でトラブルが発生したようだが、詳細は定かではない。ツイッターでは青森県六ヶ所村に触れたものもあったがプルサーマル工場の現状はどうなのだろうか。

【東北・太平洋沿岸地震】
政府、原子力緊急事態宣言を発令
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031120090164-n1.htm
2011.3.11 20:09

　枝野幸男官房長官は１１日午後７時４０すぎから記者会見し、菅直人首相と全閣僚出席の原子力に関する会議で、東京電力福島第１原子力発電所で原子力対策特別措置法に基づき、「原子力緊急事態宣言」を発令したと発表した。

　ただ枝野氏は「放射能が施設外に漏れている状態ではない。あわてて避難することはなく、落ち着いて情報を得るようにしてほしい」と、付近住民らに冷静な対応を呼びかけた。

［転載ここまで］

しかし、眼を見張るのがこの地震による巨大津波の発生と被害状況である。


海に出来た謎の渦巻き。




奥から襲ってくる津波。恐怖の一言である。

１０メートルの津波「１００年に１回のクラス」専門家分析
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031120100165-n1.htm
2011.3.11 20:09
（1/2ページ）

　今回の地震では、発生から１５分後に津波が到達。仙台新港に高さ１０メートルの津波が到来したほか、福島県相馬市で同７・３メートル、岩手県釜石市で同４・１メートルの津波を確認した。

　専門家からは「１００年に１回のクラスの規模だ」との見方も出ている。

　「リアス式」の海岸で知られる三陸は、海岸線が入り組んでいるうえに、奥に深く、幅が狭まっている。津波が水深が深いところから浅いところに到達すると、波の速度は行き場を失った先端部分が遅くなり、後ろから来る波が追いつくことで、高さが急激に高くなるという。

　東北大学や産業技術総合研究所の地質調査では、宮城県・仙台平野が千年程度の間隔で巨大津波に襲われていたことも分かっている。巨大津波は８６９（貞観１１）年の貞観津波で、すでに１１００年以上が経過していることから、同大の今村文彦教授らは「周期から考えれば、巨大津波を伴う地震はいつ起きてもおかしくない」と、警戒を呼びかけていた。

　気象庁は午後４時からの会見で、「津波については１０メートルを超えるものも想定される」としたうえで、「半日から１日程度継続する可能性がある」と警戒を呼び掛けた。


（2/2ページ）

　また、今回は強い余震が茨城県沖でも起きている。最初の地震から約３０分後の同３時１５分ごろにも、茨城県沖を震源とする大きな揺れが再びあり、茨城県鉾田市で震度６弱を観測した。

　気象庁で地震が発生したメカニズムや、２つの地震の関連を調べているが、午後４時の時点では、詳しい関連は分かっていない。

　東北地方では、９日に牡鹿半島東沖を震源とする地震があり、宮城県北部で震度５弱を観測。１０日にも宮城県内で震度４を観測していた。気象庁では、これらの地震が今回の地震の前震だった可能性があるとしている。

　会見した気象庁の横山博文地震津波監視課長は、断層の長さは数百キロに及ぶ可能性があり、今後、広い地域で余震が起きる可能性を示した。横山課長は「大きい地震であり、余震活動や、津波に注意が必要な時間がかなり長くなる可能性がある」とし、津波や余震に注意を呼びかけた。

　また、地震でダメージを受けたビルについても、余震で十分な注意が必要としている。

　気象庁では、余震について、震度６弱、マグニチュード７レベルのものが、これから１カ月間に続いて起こる可能性があるとしている。

［転載ここまで］



仙台市若林区の遺体は２００～３００人か　宮城県内の死者は１６人に
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031122160206-n1.htm
2011.3.11 22:50

　宮城県警によると、太平洋沿岸の仙台市若林区荒浜で津波に巻き込まれたとみられる遺体は２００～３００人に上るとみられる。

　また、１１日午後１０時１５分現在で、県内の死者は１６人に達した。性別や年齢、死亡場所は次の通り。

　性別、年齢不明、石巻市▽男性（５０）、柴田町▽男性（５０）、柴田町▽男性（７０）、仙台市若林区▽女性（８０）、塩釜市▽性別不明（６）、利府町

　男性（８０）、大崎市古川▽男性（３０）、仙台市若林区▽女性、年齢、死亡場所不明▽気仙沼署大谷駐在所、千田浩二巡査部長（３０）▽男性（４０）、大崎市古川▽男性、年齢、死亡場所不明▽気仙沼市内で３人。

［転載ここまで］

今回の東北太平洋沿岸地震で発生した津波による被害は甚大であった。続報を待たなくても、伝わり聞く情報で充分であろう。そして諜報機関たるメディアはある大きな地震と引き合いに出す。先般のＮＺ地震でも、チリ地震でも、ハイチ地震でもなく、巨大津波で有名なアノ地震である。

【東北・太平洋沿岸地震】
数百年に１回の巨大地震　環太平洋の活動活発化か
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031123540226-n1.htm
2011.3.11 23:53

　インドネシア気象地理庁の地震専門家ラフマット・トリオノ氏は１１日、共同通信に対し、２００４年のスマトラ沖地震と今回の東北・関東大地震について「両方とも数百年に１回の周期で起こるような巨大地震」と指摘した。同氏は「スマトラ沖地震の際、インドネシアには今日のように津波早期警報システムがなかったため被害は甚大だったが、日本は世界で最も地震や津波への備えがある国なので犠牲者は最小限に抑えられると希望している」と語った。

　ロシア科学アカデミー地球物理学研究所のエブゲニー・ロゴジン副所長は、環太平洋地域で近年、地球の活動が明らかに活発化し、地震がこれまでにない高い頻度で発生するようになったと指摘。昨年２月のチリ大地震（Ｍ８・８）のほか、極東ロシアでも最近１５年間で計１５回、人的被害が出る大規模な地震が起きたとし、今回の日本の地震はそうした中での一つのピークと言えると述べた。（共同）

［転載ここまで］



スマトラ沖の規模に至らず　津波警報センター担当者
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110311/plc11031120370036-n1.htm
2011.3.11 20:28

　米ハワイの太平洋津波警報センターの担当者は１０日（日本時間１１日）、共同通信の電話取材に応じ、東北・太平洋沿岸大地震による津波について、２２万人以上が死亡・行方不明となった２００４年のインドネシア・スマトラ沖地震ほどの規模には至らないとの見方を示した。

　担当者は、今回の地震の特徴として「津波と津波のピークの間隔がやや短い」と指摘。そのため、スマトラ沖地震の時よりも水が流れ込む量が少なく、津波の高さも低いだろうと述べた。

　スマトラ沖地震は０４年１２月２６日に発生。米地質調査所によると、マグニチュード（Ｍ）は９・０。高さ数十メートルに達した津波はインドネシア・アチェ州、タイ南部、スリランカなどインド洋沿岸を襲い、約６千キロ離れたアフリカ東岸でも漁師らが死亡した。（共同）

［転載ここまで］

今回の東北太平洋沿岸地震による津波被害


スマトラ沖地震による津波被害

今回日本を襲った地震も津波も”数百年に一度の大災害”なのはわかった。それにもまして、明らかにスマトラ沖地震を意識して東北太平洋沿岸地震は伝えられている。スマトラ沖地震と震源深さ１０㎞の関係、さらにその奥にあるＴＰＰ参加不参加の表明は【先のブログエントリー】で示した通りである。今回の東北太平洋沿岸地震の予兆というのはすでにあったのである。

当方が思うように、ＴＰＰ参加不参加の表明を背景に今回の震源深さ１０㎞の地震が発生しているとするならば、とうとうヤツラは『やりおった』わけである。人工地震の目的は日米同盟強化→ＴＰＰ参加表明への道筋を築くことに他ならない。そして諜報機関たるメディアが今回の東北太平洋沿岸地震をスマトラ沖地震に擬えるのもわかる。スマトラ沖地震と同根であることを知らしめることが重要であるからだ。

直近のメア騒動→更迭＆キャンベル来日謝意表明はあからさまにマッチポンプに見えた。それらは東北太平洋沿岸地震→日本ＴＰＰ参加への布石と考えれば実に合点がいく。

【東北・太平洋沿岸地震】
米軍協力の用意ある　ルース大使が申し入れ
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110311/plc11031120370036-n1.htm
2011.3.11 20:34

　ルース駐日米大使は１１日、北沢俊美防衛相に対し、東北・太平洋沿岸地震対応のため「在日米軍にできることがあれば全面的に協力したい」と述べ、米軍を出動させる用意があると伝えた。北沢氏が防衛省災害対策本部会合で明らかにした。外務、防衛両省で米軍の協力をあおぐべきかどうか検討している。

　一方、外務省は緊急対策本部（本部長・松本剛明外相）を設置。各国からの支援申し出が相次ぐケースを想定し、関係省庁や自治体などとの連絡が速やかに取れるよう態勢を整えている。

　日本国内にいる外国人や在京大使館の安全確認なども進めている。

［転載ここまで］



【東北・太平洋沿岸地震】
在日米軍の協力を要請
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031122010203-n1.htm
2011.3.11 22:01

　松本剛明外相は１１日夜の記者会見で、東北・太平洋沿岸地震を受けて、ルース駐日米大使に対し、在日米軍の協力を要請したことを明らかにした。

［転載ここまで］

今年六月のＴＰＰ参加への日本の意思表示と密接に関わってくるだろう。前原辞任、菅外国人献金問題あり、６月が来る前に日本では一波乱起こるかも知れない。ひとつだけ言えることは、日本は絶対にＴＰＰに参加するべきではないということだ。目に見えぬ災害兵器で恫喝されても、ならば起こしてみろと抗えばいい。悲惨な未来を日本に残すよりも、心が痛まないのではないか。かつての小泉悪政のブレインだった竹中平蔵は地震兵器で恫喝されていたとも言われている。もしそれが本当ならば日本政府は前轍を踏む事だけは避けてもらいたい。