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今回の東北太平洋沿岸地震は震源深さ10㎞である

2011/03/12(Sat) 01:51

メガトン級の核兵器は人類にけして使われることはないだろう。核兵器が人骨すら残さない非人道兵器であることは、半世紀以上前にアメリカが日本で実験して確かめている。そこには絶対に大義名分はないし、正義はない。ソ連が核出力50Mtのツァーリ・ボンバを実験し、あまりにも非人道的ですぎて、核兵器は巨大化する意味を失ったのである。





さて、今回の東北太平洋沿岸地震は初めて経験するような揺れかたであった。この地震により32インチ地デジ対応テレビはラックもろとも床にクラッシュし、現在も電源ランプ二回点滅を繰り返し不通な状況にある。ほかの実害は収納スペースから落下した靴の空き箱が散乱していたのとコンビニの食料スペースが一切合切品切れ中だったことぐらいだが、日本政府単位で考えれば、被った被害は甚大である。


列島激震 宮城北部で震度7 被害甚大
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031117400105-n1.htm

2011.3.11 17:39

 東北地方で11日午後2時46分ごろ、強い地震があった。気象庁によると、宮城県北部で震度7。震源地は牡鹿半島の東南東130キロ付近の三陸沖で、震源の深さは約10キロ。産経新聞では、号外「列島激震 宮城北部で震度7 被害甚大」を発行しました。

[転載ここまで]


産経号外
http://sankei.jp.msn.com/pdf/2011/03/20110311miyagi_jishin.pdf


関東も直撃 各地で大規模火災 各県で停電 交通網も大混乱
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031117320100-n1.htm
2011.3.11 17:29

 上空まで黒煙が混じった大きな炎が立ち上がった。地震の影響で、千葉市中央区の化学工場と千葉県市原市のコスモ石油の製油所タンクなどでは、相次いで大規模な火災が発生した。首都圏では、東京都江東区のテレコムセンタービルでも黒煙が上がったほか、同区内で建設中のビルでも火災が発生した。

 また、東京都千代田区の九段会館では天井が落下するなど、建物が激しく損傷し、けが人が多数でたもよう。会館外では、消防隊員らがけが人に心臓マッサージする姿もあった。

 横浜市内のボウリング場で天井が崩れ、10人が下敷きになったが、全員が救出された。

 千葉市美浜区全域で液状化現象が発生した。

 神奈川県内では130万、千葉県内で34万、栃木県内で48万、群馬で21万の世帯で停電が発生した。

 交通網も大混乱。JR首都圏の在来線と新幹線が全線で運転を見合わせたほか、地下鉄の東京メトロや私鉄も全線の運転を見合わせた。

 また、成田空港は閉鎖したが、一人がけがをした。茨城空港がすべての航空機の離着陸を中止した。

[転載ここまで]



840万戸停電、断水やガス停止も相次ぐ
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031120540185-n1.htm
2011.3.11 20:54

 東北や関東地方で計約840万戸が停電したほか、断水やガスの供給がストップするなど、ライフラインに被害が出た。

 東北電力によると、停電は青森、岩手、秋田県では全地域。宮城、山形県でもほぼ全域に及んだほか福島県も一部地域で停電となり、6県で計約440万戸に上った。東京電力によると、関東地方でも約400万戸で停電。原因は不明で、復旧のめどは立っていない。

 厚生労働省によると、千葉県佐倉市の約3万戸が断水するなど、東北、関東、中部の各県で水道に被害が出ているという。

 仙台市などにガスを供給している市ガス局では、ガスの製造工場が津波で床上浸水したため、11日夕から約36万世帯への供給を停止した。茨城県日立市でも、全域の約3万5千件でガスがストップした。

[転載ここまで]



JR首都圏、今日中に運転再開せず
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031118520139-n1.htm
2011.3.11 18:52

 JR東日本は11日夜、新幹線、首都圏、東北エリアについて、本日の運転の再開はしないと発表した。

 また、仙台駅ホームに停車中の新幹線試運転列車が脱輪していることを確認。けが人はないという。

[転載ここまで]



今現在、『原子力緊急事態宣言』が発令中である。どうやら東京電力福島第一原子力発電所でトラブルが発生したようだが、詳細は定かではない。ツイッターでは青森県六ヶ所村に触れたものもあったがプルサーマル工場の現状はどうなのだろうか。



【東北・太平洋沿岸地震】
政府、原子力緊急事態宣言を発令
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031120090164-n1.htm
2011.3.11 20:09

 枝野幸男官房長官は11日午後7時40すぎから記者会見し、菅直人首相と全閣僚出席の原子力に関する会議で、東京電力福島第1原子力発電所で原子力対策特別措置法に基づき、「原子力緊急事態宣言」を発令したと発表した。

 ただ枝野氏は「放射能が施設外に漏れている状態ではない。あわてて避難することはなく、落ち着いて情報を得るようにしてほしい」と、付近住民らに冷静な対応を呼びかけた。

[転載ここまで]



しかし、眼を見張るのがこの地震による巨大津波の発生と被害状況である。

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海に出来た謎の渦巻き。

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奥から襲ってくる津波。恐怖の一言である。


10メートルの津波「100年に1回のクラス」専門家分析
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031120100165-n1.htm
2011.3.11 20:09
(1/2ページ)

 今回の地震では、発生から15分後に津波が到達。仙台新港に高さ10メートルの津波が到来したほか、福島県相馬市で同7・3メートル、岩手県釜石市で同4・1メートルの津波を確認した。

 専門家からは「100年に1回のクラスの規模だ」との見方も出ている。

 「リアス式」の海岸で知られる三陸は、海岸線が入り組んでいるうえに、奥に深く、幅が狭まっている。津波が水深が深いところから浅いところに到達すると、波の速度は行き場を失った先端部分が遅くなり、後ろから来る波が追いつくことで、高さが急激に高くなるという。

 東北大学や産業技術総合研究所の地質調査では、宮城県・仙台平野が千年程度の間隔で巨大津波に襲われていたことも分かっている。巨大津波は869(貞観11)年の貞観津波で、すでに1100年以上が経過していることから、同大の今村文彦教授らは「周期から考えれば、巨大津波を伴う地震はいつ起きてもおかしくない」と、警戒を呼びかけていた。

 気象庁は午後4時からの会見で、「津波については10メートルを超えるものも想定される」としたうえで、「半日から1日程度継続する可能性がある」と警戒を呼び掛けた。


(2/2ページ)

 また、今回は強い余震が茨城県沖でも起きている。最初の地震から約30分後の同3時15分ごろにも、茨城県沖を震源とする大きな揺れが再びあり、茨城県鉾田市で震度6弱を観測した。

 気象庁で地震が発生したメカニズムや、2つの地震の関連を調べているが、午後4時の時点では、詳しい関連は分かっていない。

 東北地方では、9日に牡鹿半島東沖を震源とする地震があり、宮城県北部で震度5弱を観測。10日にも宮城県内で震度4を観測していた。気象庁では、これらの地震が今回の地震の前震だった可能性があるとしている。

 会見した気象庁の横山博文地震津波監視課長は、断層の長さは数百キロに及ぶ可能性があり、今後、広い地域で余震が起きる可能性を示した。横山課長は「大きい地震であり、余震活動や、津波に注意が必要な時間がかなり長くなる可能性がある」とし、津波や余震に注意を呼びかけた。

 また、地震でダメージを受けたビルについても、余震で十分な注意が必要としている。

 気象庁では、余震について、震度6弱、マグニチュード7レベルのものが、これから1カ月間に続いて起こる可能性があるとしている。

[転載ここまで]



仙台市若林区の遺体は200~300人か 宮城県内の死者は16人に
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031122160206-n1.htm
2011.3.11 22:50

 宮城県警によると、太平洋沿岸の仙台市若林区荒浜で津波に巻き込まれたとみられる遺体は200~300人に上るとみられる。

 また、11日午後10時15分現在で、県内の死者は16人に達した。性別や年齢、死亡場所は次の通り。

 性別、年齢不明、石巻市▽男性(50)、柴田町▽男性(50)、柴田町▽男性(70)、仙台市若林区▽女性(80)、塩釜市▽性別不明(6)、利府町

 男性(80)、大崎市古川▽男性(30)、仙台市若林区▽女性、年齢、死亡場所不明▽気仙沼署大谷駐在所、千田浩二巡査部長(30)▽男性(40)、大崎市古川▽男性、年齢、死亡場所不明▽気仙沼市内で3人。

[転載ここまで]



今回の東北太平洋沿岸地震で発生した津波による被害は甚大であった。続報を待たなくても、伝わり聞く情報で充分であろう。そして諜報機関たるメディアはある大きな地震と引き合いに出す。先般のNZ地震でも、チリ地震でも、ハイチ地震でもなく、巨大津波で有名なアノ地震である。



【東北・太平洋沿岸地震】
数百年に1回の巨大地震 環太平洋の活動活発化か
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031123540226-n1.htm
2011.3.11 23:53

 インドネシア気象地理庁の地震専門家ラフマット・トリオノ氏は11日、共同通信に対し、2004年のスマトラ沖地震と今回の東北・関東大地震について「両方とも数百年に1回の周期で起こるような巨大地震」と指摘した。同氏は「スマトラ沖地震の際、インドネシアには今日のように津波早期警報システムがなかったため被害は甚大だったが、日本は世界で最も地震や津波への備えがある国なので犠牲者は最小限に抑えられると希望している」と語った。

 ロシア科学アカデミー地球物理学研究所のエブゲニー・ロゴジン副所長は、環太平洋地域で近年、地球の活動が明らかに活発化し、地震がこれまでにない高い頻度で発生するようになったと指摘。昨年2月のチリ大地震(M8・8)のほか、極東ロシアでも最近15年間で計15回、人的被害が出る大規模な地震が起きたとし、今回の日本の地震はそうした中での一つのピークと言えると述べた。(共同)

[転載ここまで]



スマトラ沖の規模に至らず 津波警報センター担当者
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110311/plc11031120370036-n1.htm
2011.3.11 20:28

 米ハワイの太平洋津波警報センターの担当者は10日(日本時間11日)、共同通信の電話取材に応じ、東北・太平洋沿岸大地震による津波について、22万人以上が死亡・行方不明となった2004年のインドネシア・スマトラ沖地震ほどの規模には至らないとの見方を示した

 担当者は、今回の地震の特徴として「津波と津波のピークの間隔がやや短い」と指摘。そのため、スマトラ沖地震の時よりも水が流れ込む量が少なく、津波の高さも低いだろうと述べた。

 スマトラ沖地震は04年12月26日に発生。米地質調査所によると、マグニチュード(M)は9・0。高さ数十メートルに達した津波はインドネシア・アチェ州、タイ南部、スリランカなどインド洋沿岸を襲い、約6千キロ離れたアフリカ東岸でも漁師らが死亡した。(共同)

[転載ここまで]
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今回の東北太平洋沿岸地震による津波被害

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スマトラ沖地震による津波被害

今回日本を襲った地震も津波も”数百年に一度の大災害”なのはわかった。それにもまして、明らかにスマトラ沖地震を意識して東北太平洋沿岸地震は伝えられている。スマトラ沖地震と震源深さ10㎞の関係、さらにその奥にあるTPP参加不参加の表明は【先のブログエントリー】で示した通りである。今回の東北太平洋沿岸地震の予兆というのはすでにあったのである。

当方が思うように、TPP参加不参加の表明を背景に今回の震源深さ10㎞の地震が発生しているとするならば、とうとうヤツラは『やりおった』わけである。人工地震の目的は日米同盟強化→TPP参加表明への道筋を築くことに他ならない。そして諜報機関たるメディアが今回の東北太平洋沿岸地震をスマトラ沖地震に擬えるのもわかる。スマトラ沖地震と同根であることを知らしめることが重要であるからだ。

直近のメア騒動→更迭&キャンベル来日謝意表明はあからさまにマッチポンプに見えた。それらは東北太平洋沿岸地震→日本TPP参加への布石と考えれば実に合点がいく。



【東北・太平洋沿岸地震】
米軍協力の用意ある ルース大使が申し入れ
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110311/plc11031120370036-n1.htm
2011.3.11 20:34

 ルース駐日米大使は11日、北沢俊美防衛相に対し、東北・太平洋沿岸地震対応のため「在日米軍にできることがあれば全面的に協力したい」と述べ、米軍を出動させる用意があると伝えた。北沢氏が防衛省災害対策本部会合で明らかにした。外務、防衛両省で米軍の協力をあおぐべきかどうか検討している。

 一方、外務省は緊急対策本部(本部長・松本剛明外相)を設置。各国からの支援申し出が相次ぐケースを想定し、関係省庁や自治体などとの連絡が速やかに取れるよう態勢を整えている。

 日本国内にいる外国人や在京大使館の安全確認なども進めている。

[転載ここまで]



【東北・太平洋沿岸地震】
在日米軍の協力を要請
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110311/dst11031122010203-n1.htm
2011.3.11 22:01

 松本剛明外相は11日夜の記者会見で、東北・太平洋沿岸地震を受けて、ルース駐日米大使に対し、在日米軍の協力を要請したことを明らかにした。

[転載ここまで]



今年六月のTPP参加への日本の意思表示と密接に関わってくるだろう。前原辞任、菅外国人献金問題あり、6月が来る前に日本では一波乱起こるかも知れない。ひとつだけ言えることは、日本は絶対にTPPに参加するべきではないということだ。目に見えぬ災害兵器で恫喝されても、ならば起こしてみろと抗えばいい。悲惨な未来を日本に残すよりも、心が痛まないのではないか。かつての小泉悪政のブレインだった竹中平蔵は地震兵器で恫喝されていたとも言われている。もしそれが本当ならば日本政府は前轍を踏む事だけは避けてもらいたい。
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Tag:陰謀論 闇政府 人工地震 プロジェクト・カニキン 地下核実験 震源深さ10㎞ 

Category:震源深さ10キロメートルの地震とTPPと311東日本大震災

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W71核弾頭、残り29発はどこへ消えた?

2011/03/04(Fri) 18:41

TPP不参加を打ち出せば巨大津波が襲ってくる?!
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-208.html


ベンジャミン・フルフォードが警告したアジア太平洋地域・父島近海の群発地震はほとんどが震源深さ10㎞の地震であり、2004年のスマトラ沖地震の余震はほとんど震源深さ10㎞で発生している。ニュージーランドの地震も、本震は昨年九月の震源深さ10㎞、M7.0の地震であり、半年を経て最大余震がニュージーランド第二の都市、クライストチャーチを襲ったのである。

『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』~ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた!?
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-191.html

『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』~ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた!?2
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-193.html

震源深さ10㎞の地震は、いわゆる地震兵器によるものなのではないか。その論証を先のブログエントリーで示してきた。今回は、震源深さ10㎞の地震が自然発生したのではなく、地震兵器で人為的に発生させた人工地震だとした場合、その方法のついて少し詰めていきたい。

■ 震源深さ10㎞の地震を読み解く鍵はプロジェクト・カニキンにあった!

1971年11月6日、アメリカはアラスカ州沖合にあるアムチトカ島でスパルタン・ミサイルのW71核弾頭(核出力5Mt)を使用した地下核実験が行なわれた。1971年から72年にかけて行われたグロメット作戦の一つのプロジェクト、カニキン(Project Cannikin)である。

核出力に注目して欲しいのだが、5Mtである。広島に落とされたリトルボーイが15ktだから、単純計算で330倍!である。その破壊力たるや、地下1860メートルで核爆発させたにも関わらず、地表面にあるもの全てをバウンドさせて見せるのである。



地下約二キロの地点で5Mtの核爆発を引き起こせば、ハチソン効果のように石が宙を舞いコンテナなんかはいとも簡単にバウンドしてしまうのである。プロジェクト・カニキンではM7.0を記録したという。(※)ならば、地下5㎞で核爆発させれば地表面はどうなるのよ?地下10㎞ではどうなのよ?震源深さ5キロとされるニュージーランド・クライストチャーチ地震はM6.3であった―。震源深さ10㎞の父島近海の群発地震は概ねM5ぐらいであった―。

当方が注目してもらいたいのは、地表面をバウンドするコンテナ類である。107と刻印されたたコンテナが出現するのだが、コンテナを支えている足場部分をみれば、当方は専門家ではないのでよくわからないが、震度を計測しているようにも見えるのだがどうだろうか。

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つまりカニキン実験はメガトン級核弾頭を地震兵器としての利用を視野にいれた実験とはいえないだろうか、ということだ。

■ 現実をいえば、メガトン級核弾頭が人類に向けられることはない

アメリカは1971年から72年にかけてグロメット作戦と称する地下核実験を34回行っているが、そのほとんどはネバダ核実験場で行った。ネバダ核実験場で使用される核弾頭の核出力は20ktであり、プロジェクト・カニキンで使用されたW71核弾頭(核出力5Mt)は核出力を見ても桁外れである。

2011-03-04 6-03-26


実験場としてアメリカ・アラスカ州の孤島が選ばれたかについては、まず、1968年の地下核実験からアメリカ本土ではメガトン級の核弾頭を使用した地下核実験は行なわなくなったということがある。

核実験 Wikipedia
---------------------------------[抜粋]

ネバダ州での核実験 [編集]


1957年8月7日ネバダ核実験場における核実験(プラムボブ作戦)で破壊された米海軍の飛行船。この飛行船は軍事効果実験のため爆心地点から5マイル以上離れた地点を無人で浮遊中だったが、爆発の衝撃波で崩壊した。
南太平洋での実験は費用が掛かるため、トルーマン大統領の提案により1951年にネバダ州の砂漠にネバダ核実験場 (NTS,Nevada Test Site) が設置された。その後、フォールアウト(放射性降下物)の測定や建物・動物などへの影響を調べるための実験が地上・地下含めて928回行われた。

核実験の振動がラスベガスの建物に影響を与えたため、核出力5Mtの爆発実験の前段階として、1968年1月19日にラスベガスの北130kmにあるトノパー近郊で1Mtの地下実験"FAULTLESS"が行われた。これがアメリカ合衆国本土で行われた最大の核爆発であった。その結果、衝撃で地上に大きな断層ができてしまったために本土で実験は行わないことになり、5Mtの実験はアラスカのアムチトカ島で行うことになった。

---------------------------------[抜粋了]

さらに、Wikipediaのアムチトカ島の記述に興味深い部分があった。ミルロウ実験が核爆弾の性能テストというよりも、アムチトカ島自体をテストすることが目的だというのだ。プロジェクト・カニキンは前々年のミルロウ(milrow)実験をも数倍凌ぐ核出力で、さらに600メートル程度地下深く掘り進めて核爆発させているのである。両者は無関係なわけはない。
アムチトカ島 Wikipedia
---------------------------------[抜粋]

テストフィルム [編集]
核兵器実験フィルム:Milrowテスト(0800040 - 1969 - 27:30 - Color)

ロスアラモス国立研究所によって示されたこのフィルムは、Mandrel作戦の一部であるマンドレル作戦について意見を交換するための叩き台となった。ビデオフィルムの中で、ナレーターはこの実験の理由を、このように要約する。

「milrow実験の目的は、兵器ではなく、この島自体をテストすることなのです。」

実験に先立って地下1,200メートルに埋設されたその核実験装置は、1969年10月2日にアラスカ州アムチトカ島で爆発した。これは1.2メガトンの核出力が得られた。Milrow実験は、今まで以上に大きな威力の核実験が、この島で問題なく実施できることを証明するものであった。

ビデオ番号0800038を見ると、その島への科学的見解と、さらなる第二次世界大戦時の活動が散見される。追加の場面では、核実験の前後での環境保護活動と安全保障活動がどうなったかを示している。核爆弾と器材パッケージは実験用縦坑の中に下ろされるのがこのフィルムに映っている。ネバダ核実験場と異なるクレーター生成が行われている。

---------------------------------[抜粋ここまで]

メガトン級の核爆発の戦術利用というのは、そのあまりにも非人道的であるがゆえに、廃絶の方向へ向かうのは目に見えた結果であった。プロジェクト・カニキンの動画は、アメリカが高核出力核爆弾の地震兵器利用を視野に入れた実験を行なっている節がありありと見えてくるのである。40年前の話である。ミルロウ実験に比べてプロジェクト・カニキンは核出力も遥かに凌ぎ、さらに地下に掘り進めて核爆発を起こしている。その威力たるやカニキンの動画が全てを物語っている。

■ カニキンで使用されたW71核弾頭って一体何?

プロジェクト・カニキンでは、アメリカ本土で禁じられたMt(メガトン)級の地下核実験をアラスカ州沖合の孤島で行ったわけだが、ではカニキンで使用されたW71という核弾頭とは一体何か?という話になる。簡単にいえば、W71とは「LIM-49A スパルタン」専用に作られた核弾頭である。

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同タイプの弾道弾迎撃ミサイルシステム。核弾頭は尖端に装備される。

W71核弾頭の大きさはどれくらいかといえば、直径42インチ→106センチ、全長101インチ→256センチの人一人がすっぽり入るぐらいの円筒系の形状である。チリの落盤事故のさいに活躍したフェニックスを例えれば分かりやすいのだが、誠天調書様で分かりやすいイラストが貼りつけられていたのでお借りする。

110227-02.jpg 220px-1971-CANNIKIN-2.jpg

プロジェクト・カニキンでW71を縦抗にセットする様子をみれば、両者があまり違わないことがわかる。誠天調書様が震源深さ10㎞が地震兵器だとした場合、技術的に可能かどうかを検証なさっているのだが、非常に興味深い。いうなれば、地下10000メートル、十キロメートルを掘り進むことなぞ容易い所業なわけで、深海に場所を移しても、地球探査船をもってすれば現実的には可能である。地震兵器というのは超科学ではなく、しごく現実的な話ということになる。そこにHAARPだかを持ち出すからややこしくなるだけで、地震を起こすのは、W71核弾頭のようなメガトン級のデバイスを地中深くにセットすれば良い。数々の温泉を掘り当ててきた日本の技術力をもってすれば10000メートルを直径1メートルで掘り進むことは可能だ。メガトン級の核弾頭を用いれば人工地震などいとも簡単に起こせてしまう。水爆は起爆にプルトニウムを用いるから放射能の問題があるわけだが、およそ40年前にすでに高核出力爆弾は地震兵器としての利用を見出されていたわけで、すでに放射能が一切検知されない純粋水爆が開発されていてもおかしくない。さらに誠天調書様がニュージーランド地震について検証なさっているのでリンクを貼らせていただく。

「“人為的”地震」を戦術として利用する、という概念を受け入れにくい人達
http://mkt5126.seesaa.net/article/187822484.html
「“人為的”地震」を戦術として利用する』が軍事機密ならば
http://mkt5126.seesaa.net/article/188143771.html



震源深さ約2キロのカニキンはM7.0であった。
震源深さ5キロとされるニュージーランド・クライストチャーチ地震はM6.3であった。
震源深さ10㎞の父島近海の群発地震は概ねM4~5ぐらいであった。

5Mtの核出力を誇るW71は1974年から75年にかけて30発が生産された(※)。W71を実装可能の弾道弾迎撃ミサイル、LIM-49 スパルタンも同様に30基が生産された。だが、実際に実戦配備のは数ヶ月程度で、ソビエトとの間に150kt以上の核実験は行わないことを取り決めた地下核実験制限条約 (TTBT) が76年に締結されて以降、プロジェクト・カニキンで一個が使用されただけで、残りの29個はお蔵入りになってしまったようだ。

『LIM-49A スパルタンは1975年より配備に付けられたが、1976年には退役している。弾頭自体は1992年まで保管されていた。

Wikipediaのこの微妙な言い回しはいったい何を意味するんだ?

1992年までどこかで保管されていたはずの、W71核弾頭、残りの29発は一体どこに消えていったんだ?

1992年以降、阪神大震災、中越沖地震などの人工地震を疑わせるような巨大地震が日本を襲うことになる。

スマトラ沖地震は人工地震の可能性は本当にないのか?
チリの巨大地震は?
ハイチの巨大地震は?
クライストチャーチを襲った巨大地震は?
これらは本当に自然発生で起きた地震なのだろうか。

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TPP不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を襲う?!

2011/02/25(Fri) 19:23

TPP不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を襲う?!




2011年2月22日、ニュージーランドで巨大地震が発生した。現時点で死者は113人だという。助かる見込みがあると言われている「72時間」が過ぎ、この先まだまだ犠牲者の数は増えていくだろう。テレビのニュースではもっぱら日本人留学生の安否が取りざたされているが、それについてはここでは触れない。



M6.3地震、複数の死者=崩壊の建物で救出作業-ニュージーランド
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201102/2011022200142&rel=m&g=int

 【シドニー時事】米地質調査所(USGS)によると、ニュージーランドの南島クライストチャーチ近くで22日午後0時51分(日本時間同日午前8時51分)ごろ、マグニチュード(M)6.3の強い地震があった。震源の深さは5キロ。警察当局によると、クライストチャーチ市中心部で複数の死者が出た。負傷者も多数に上っている。同市は非常事態を宣言した。
 地元テレビなどの報道によれば、被災地では崩壊したビルの中に多数の人が閉じ込められ、救出作業が続いている。地震で建物の壁が崩れ、駐車中の車を押しつぶすなどの被害も出た。クライストチャーチ空港は閉鎖され、停電や水道管破裂の情報も伝えられた。警察当局は軍に支援を要請、市民らを中心部から避難させている。
 在ニュージーランド日本大使館は、クライストチャーチと周辺地域の在留邦人約3000人の安否確認を急いでいるが、これまで負傷者などの情報はない。(2011/02/22-13:16)

[転載ここまで]



NZ地震 死者113人に 「72時間」過ぎ救助活動続く
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110225-00000007-maip-soci
毎日新聞 2月25日(金)11時46分配信

【クライストチャーチ佐藤賢二郎、堀江拓哉】ニュージーランド南島最大の都市クライストチャーチ付近で発生した地震で25日朝、地元災害当局は死者数が113人に上ったと明かした。現場は同日朝から冷たい雨となり、午後1時(日本時間午前9時)前には生存率が著しく下がるとされる「発生から72時間」を過ぎた。多数の日本人が被災した語学学校「キングス・エデュケーション」が入るCTVビルの倒壊現場では、日本の国際緊急援助隊員らが雨にぬれながら捜索・救助活動を急いでいる。

【倒壊現場に向かう日本隊、被災者を担ぎ出す人々】NZ地震、被災や救出の様子を写真で

 ◇家族ら30人到着

 現地の空港には25日朝、キングス校で語学研修中だった富山市立富山外国語専門学校生の家族ら約30人が到着した。

 CTVビルの倒壊現場からは24日までに47人の遺体が見つかり、依然120人近くが閉じ込められている可能性がある。25日もがれきの下から複数の遺体が発見され、仮設の安置所に運ばれた。午後になり、「発生から72時間」を過ぎたが、救助隊員らは現場に散乱するコンクリートの塊を電動カッターで切断し、重機で撤去。音声を感知する機器や小型カメラを使い、がれきの下に取り残された学生を懸命に捜している。

 地元災害当局者によると、昨夜からの作業でがれきの中に生存者が残されている手がかりはなく、厳しい状況が続く。

 日本隊団長の吉井幸夫・外務省国際緊急援助官は25日午前、「状況はひどく、大変な作業だが決して望みは捨てない」と語った。

 一方、富山外国語専門学校生と、留学仲介業者「ワールドアベニュー」が手配した留学生の家族ら約30人が25日朝、現地の空港に到着した。「ワールドアベニュー」を通じキングス校に留学していた滋賀県長浜市の平林祐子さん(28)の父敏春さん(60)は「娘が生活していたアパートに行こうと思う。こちらに知り合いもいるみたいなので、そこも訪ねてみるつもり」と娘の無事を願った。また「現場にも行きたい。全然様子が分からないので」と言い、不安そうにタクシーに乗り込んだ。

 空港で出迎えたオーストラリア大使館の天野哲郎次席公使(55)によると、現地時間の25日午後には、現地警察の聞き取りが予定されているという。「家族らと相談し意向を聞きながら対応していきたい」と話した。

 同日に現地で会見した外務省の徳永久志政務官によると、不明者の家族で現地入りしているのは現在、計37人。家族らはバスでCTVビルの倒壊現場に向かおうとしたが現地警察が「危険」と判断、近づけなかったという。

[転載ここまで]



次に引く記事は今回のニュージーランド地震は阪神大震災級の大地震だったと説明する記事であるが、この記事に触れ、見過ごすわけにはいかなくなった。さかのぼること半年前の昨年九月、ニュージーランドでは今回被災したクライストチャーチの西45㎞を震源地とするM7.0の地震が発生しているという。その震源深さが10㎞だったというのである。



[NZ地震]震度6強に相当…940ガル「阪神」並みの揺れ.
http://news.livedoor.com/article/detail/5365009/
2011年02月23日15時55分

22日の地震(M6.3)で被災したクライストチャーチで、瞬間的な横揺れの強さを表す最大加速度が940ガルと、阪神大震災(最高800ガル)を上回っていたことが、ニュージーランド地質・核科学研究所(GNS)の観測で分かった。加速度は計測装置の設置環境に左右されるが、強い横揺れが大きな被害を及ぼしたとみられる。

 GNSによると、縦揺れをもたらす上下動の最大加速度は1800ガルに達していた。産業技術総合研究所活断層・地震研究センターの吉見雅行研究員(地震工学)は「建物によって揺れ方は違うので、最大加速度だけで被害の大小を語ることはできない」としながらも、「この規模の地震としては強い揺れだ」と指摘。「地震が地下の浅いところで発生したことや、街の中心部が河口に近く地盤が軟らかいことなど悪条件が重なったのではないか」と語った。

 情報通信研究機構の分析によると、今回の地震でクライストチャーチ中心部は震度6強に相当する強い揺れに見舞われた可能性がある。

 消防庁消防研究センターと共同で開発した「国際版簡易型地震被害想定システム」による推定。気象庁によると、震度6強の揺れでは人は立っていることが難しく、耐震性の低い鉄筋コンクリート製建物の中には倒れるものもある。

 阪神大震災は最大震度7、07年の新潟県中越沖地震は最大震度6強だった。

 同機構防災・減災基盤技術グループの滝沢修グループリーダーによると、震源の真上は震度5弱~5強と推定されたが、地盤が軟弱な市中心部で強い揺れにつながった。

 今回の地震は、昨年9月に起きた地震(M7.0)の最大余震と見られている。東京大地震研究所の大木聖子助教(地震学)によると、震源は太平洋プレート内の活断層で、本震を起こした断層の延長線上にあり、これまで地震が起きていない「空白域」だった。

 地震の発生機構は本震とほぼ同じで、本震の震源がクライストチャーチの西45キロ、深さ10キロだったのに対し、今回は北北西5キロ、深さ5キロだった。【西川拓、八田浩輔】 .
 
 [転載ここまで]



ベンジャミン・フルフォードが昨年12月末、CIA、MI6からの情報として『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』と明言したのに対し、父島近海で本当に群発地震が一週間近く続いていたことを示す記事をエントリーした。Google Earthの震度計を表示させ調べたところ、父島近海の群発地震はM3~5の大きさで50回程度記録されていたのだが、そのほとんどが震源深さ10㎞であった。そして、震源深さ10㎞の地震というのは2009年から世界各地で見られる傾向であることがわかった。

『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』~ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた!?
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-191.html

『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』~ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた!?2
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-193.html

気象庁によれば、今の日本の科学技術では、駿河湾沖を震源とした所謂東海地震しか予知できないという。すなわち、父島近海の群発地震など事前に把握することなど不可能だということだ。

ではなぜCIAやMI6が父島近海の群発地震を予測できたのか。予測できるとするならば、それは地震兵器で人工的に発生させたからとしか言いようがない。HAARPか、それに類する超科学(秘匿された科学)技術により、震源深さ10㎞で地震を発生させるスケジュールが組まれていたから諜報機関は事前に群発地震を知ることができたのではないか。あくまで推論であるが、そう考えている。

上記事にもあるが、今回のニュージーランド地震は半年前のM7.0・震源深さ10㎞の地震の最大余震だという。つまり、半年前のM7.0・震源深さ10㎞の地震が起こらなかったら、今回の地震は起こらなかっただろうと予測できる。つまり、ニュージーランドで発生した2つの地震は密接な関係にあるわけだ。

父島近海の群発地震が人工発生させたものであると考える根拠に、太平洋地域で発生する海洋地震は、震源深さが100㎞~400㎞という超深度を震源とするものが大半を占めていて、震源深さ10㎞というのは太平洋地域の海洋地震では、父島近海の群発地震以外に見当たらないことがある。震源深さ10㎞は太平洋地域だけでいえば極めて浅いところで発生している。ざっと見ても、10㎞以下の震源深さは見当たらない。そんな中父島近海の群発地震は震源深さ10㎞で頻発している。こんなのは自然発生すると考えるほうがバカげている。

今回のニュージーランド地震と父島近海の群発地震は、無関係ではないとみている。それは震源深さ10㎞の地震に加えて、TPPというキーワードによって密接に結びつくのである。







TPPについては上記の動画を見れば十分なので詳しくは触れないが、日本でTPP参加に前向きな政治家は菅と前原という筋金入りの売国奴のほか数名といったところで、おおむね反対派か慎重派である。自由貿易論者の小沢一郎氏も慎重であるべきだと明言している。

ニュージーランドはTPP現加盟国である。だが、今月二月に入り、ニュージーランドで反対運動が表面化していたのは事実である。


TPP ニュージーランドでも市民、学者、労働組合が反対に立ち上がり、ネットでも訴え
http://www.the-journal.jp/contents/ono/2011/02/tpp_2.html

 政府や経済界の主張、主要メディアの報道などをみていると、TPP(環太平洋経済連携協定)の交渉に参加している九カ国では、国内に何の矛盾もなく貿易と投資の完全開放を目指すTPP参加を追求しているかに見える。だが、政府がTPPに積極的といわれるニュージーランドでも、有力政党の緑の党、学者、労働組合、市民グループなどが反対に立ちあがっており、その運動をネットで結び、情報を流しあり政府に反対の手紙を送るウェブサイト「TPP WATCH」が活躍している。

 ウェブサイト「TPP WATCH」はTPPについて次のようにいっている。

「この協定は単に貿易についてだけではない。外国人投資家の特権的権利を保障するものでもある。それは、わが国政府が次の世紀に向け採用する政策や法律制度を左右し、参加9カ国を貫徹する巨大な条約である。その中には遺伝子組み換え食品の表示、外国投資法、薬価、ぺテンがかった金融会社の公認といったことが含まれる」

 そしてTPP参加による影響の一部として、次のようなことをあげてる。
「土地やさまざまの資源が外国資本に移転される。その中には鉱業採掘権、メディア法、ローカルコンテンツのためのサポート、居住権、金融投機のコントロール、医薬品価格、食品表示の義務化、タバコの包装、水や刑務所、学校、病院など公的施設の民営化等々が含まれる」

 いずれにしろ、これまで公のものとして国の法律や制度で守られてきたものが、すべて民間に移され、外国資本に牛耳られるようになると警告しているのである。そして、進出してくる企業として、映画などエンターテイメントではワーナーズやソニー、タバコでフィリップモリス、小売業でウォルマート、金融でメルリンチやAIG,JPモルガン、アグリビジネスでカーギルヤモンサントな等々巨大多国籍資本の名前を挙げている。

 また、アメリカの狙いとして、第一に遺伝子組み換え食品の販売や生産、表示に関する制限の解除をあげているのが興味深い。

 同サイトには、識者や政治家へのインタビューの映像もある。TPP反対で論陣を張っている著名な学者であるニュージーランド・オークランド大学のジェーン・ケルシーさん、緑の党の共同代表のRussel Normanさんらが映像を通して話しかけている。

[転載ここまで]


今回のニュージーランド地震というのは、TPP反対の声が国民運動となり、政治家をも動かした矢先の出来事なのである。震源深さ10㎞・M7.0の地震の最大余震が、なぜこの時期に発生したのか、その因果関係を考えたとき、父島近海の群発地震は無関係だとは思えないのである。

例えばこう考えることができる。震源深さ10㎞の地震というのは予行練習、あるいは本番を迎えるための前準備であり、発射準備である。TPP促進の邪魔をする国家には、未曽有の被害を与える自然災害を装う地震兵器で恫喝し、交渉事を優位に運ぼうとしているのではないか。ニュージーランドで政治家をも巻き込んだTPP反対運動に釘を刺す意味を込めて、ボタンを押したのではないか。


TPP+ニュージーランド+HARPP=NZの地震の過剰な報道?
http://mkt5126.seesaa.net/article/187667756.html

ニュージーランド地震と地震兵器HARRPの痕跡
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1483.html


とはいえ、日本はニュージーランドと同じような巨大地震が発生するわけではない。敵も馬鹿ではないから、短期間に何度も同じ手は使わないだろう。では、父島近海の群発地震が意味するものとはいったいなにか。それは、スマトラ沖地震に匹敵する超巨大な津波の発生である。



スマトラ沖地震 - Wikipedia
---------------------------------[抜粋]
220px-2004_Indian_Ocean_earthquake_-_affected_countries.png

220px-2004-tsunami.jpg

300px-Pictures_from_bus_13.jpg

スマトラ島沖地震(スマトラとうおきじしん、スマトラ沖地震、インド洋大地震、スマトラ-アンダマン地震などとも)は2004年12月26日、インドネシア西部時間午前7時58分50秒(日本時間午前9時58分、UTC午前0時58分)にインドネシア西部、スマトラ島北西沖のインド洋で発生したマグニチュード 9.3 の地震である。
[中略]
この2004年スマトラ地震に於けるマグニチュードは、1900年以降でチリ地震に次いで2番目に大きい規模である。なお、この9.3という数値はモーメントマグニチュード (Mw) であり、兵庫県南部地震 (Mw6.9) の約4,000倍、2003年十勝沖地震 (Mw8.0-8.1) の約40倍に相当するエネルギーである。
[中略]
2005年1月20日の時点に於ける死者の総数は226,566人。
[中略]
また被災者は500万人に達し、うち180万人に食糧援助が必要とされているほか、衛生環境の悪化から感染症や伝染病の発生などの2次災害も懸念されている。さらに一部の被災地では治安が悪化し、性的暴行事件や、誘拐と思われる子供の失踪などが多発しているという。
---------------------------------[抜粋了]


2011-02-25 15-51-15
震源の深さに注目したい。八割方震源深さが10㎞である。これもおそらくそういう事なのだろう。



スマトラ沖地震の余震の震源深さに注目してもらいたい、ほとんどが震源深さ10㎞で発生している。これは本当に自然発生したものなのだろうか。なぜ、こうも震源深さ10㎞で地震が発生するのか。スマトラ沖地震では最大34メートルの巨大津波が湾岸都市部を襲った。震源地から1500㎞離れているスリランカでも三万人を超す人たちが犠牲になっている。父島近海から東京まで約1000キロメートルである。もし東京を巨大津波が直撃すれば、三万人どころの話ではない。それこそ関東大震災級の大災害になる。地震を起こす側の連中は、国家に未曽有の被害を与える発生場所や距離、余震を発生させるタイミングを知り尽くしているとはいえないだろうか。

すなわち、もし、日本がTPP不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を呑み込む可能性は否定できないのである。

ニュージーランドではM7.0、震源深さ10㎞の地震発生の半年後、今回の地震がニュージーランド第二の都市クライストチャーチを襲った。他方、父島近海の群発地震は昨年末に発生したが、半年後の今年六月には、日本国総理大臣が公の場でTPPの参加不参加を決めると、アメリカに対して明言しているのである。

震源深さ10㎞、TPP反対運動、超科学による地震兵器の暗躍と恫喝。ニュージーランドと日本にある象徴的な符号は、今年六月にTPP不参加を打ち出せば、東京ほか日本の沿岸都市部が数十メートルの巨大津波により、極めて甚大な被害をこうむることを示している。

国家として、これを回避する術は、もはやTPP参加を日本政府が決断するほかない。だが、そうなれば、日本はもはや自力再建できないぐらい荒廃した国になってしまうだろう。かつての戦勝国にケツの毛まで抜かれて、生きる希望すら見いだせない国になってしまうだろう。

日本の未来のために、TPPには絶対参加せず、自主関税権だけは死守するべきである。例え、巨大な津波が日本を襲うとしても。それだけは明白である。

今回のブログエントリーは、あくまで予断である。当方は科学者でもなんでもない、ただの一般人ゆえ、専門的なことは詰め切れてはいない。記事の内容はあくまで素人の一個人の推論として受け取ってもらいたい。ところで父島近海の群発地震だが、もうすでにGoogle Earthでは消えてしまっている。父島近海で震源深さ10㎞の群発地震が発生していたことを証明するには当ブログで掲載したキャプチャ画像しか無いかも知れない。そうかんがえると、地震計をキャプチャで記録保存しておいて良かったとつくづく思う。隠蔽工作されるまえに、証拠をつかむことができたのだから。

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『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』~ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた!?

2010/12/30(Thu) 02:27

2010年12月22日、小笠原諸島・父島近海を震源とする震度4の地震があった報じられた。



小笠原地震:太平洋プレートの内部が震源…気象庁
http://mainichi.jp/select/weathernews/news/20101222k0000e040012000c.html

 22日午前2時20分ごろ、東京都の小笠原諸島・父島近海を震源とする地震があり、父島や母島で震度4を観測した。気象庁によると、震源の深さは約10キロ、地震の規模を示すマグニチュード(M)は7.4と推定される。

 この地震で気象庁は小笠原諸島に津波警報を、東京都・伊豆諸島と静岡県、愛知県外海、三重県南部、和歌山、徳島、高知、宮崎各県、鹿児島県の種子島屋久島地方、同県の奄美諸島・トカラ列島に津波注意報を発令。東京都・八丈島で60センチ程度の津波が観測されたのをはじめ、午前3時前から同6時半ごろにかけて、和歌山県串本町や高知県室戸市など太平洋沿岸の各地で津波が観測された。警報や注意報は午前7時20分までにすべて解除された。

 気象庁の横山博文地震津波監視課長は記者会見で「記録が残る1923年以降、この地域で起こった震源の浅い地震としては最大規模。しばらくはM6クラスの余震が起き、津波が発生する可能性があるので注意が必要」と説明した。

 主な各地の震度は次の通り。

 震度4=東京都小笠原村

 震度2=東京都千代田区、国分寺市、岩手県矢巾町、宮城県石巻市、山形県中山町、福島市、茨城県常陸太田市、栃木県岩舟町、さいたま市大宮区、千葉市中央区、横浜市神奈川区、新潟県南魚沼市、山梨県忍野村など【飯田和樹】

 ◇
 気象庁によると、今回の地震の震源周辺は、太平洋プレート(岩板)がフィリピン海プレートの下に沈み込んでおり、地震の多発地帯に当たる。通常、二つのプレートの境界で大きな地震が発生することが多いが、今回は太平洋プレートの内部で起きた。北東-南西方向に引っ張る力が働いて断層が垂直方向に動く「正断層型」だった。

 東京大地震研究所の佐竹健治教授(地震学)は、プレートが沈み込み始める前の、海底の浅い場所で起きた「アウターライズ地震」と指摘する。「この地震がM7規模で起きることは、小笠原近海では珍しい」と話す。同種の地震では、三陸沿岸を中心に津波で3000人以上の死者・行方不明者が出た1933年の三陸沖地震(M8.1)などがある。【八田浩輔】

毎日新聞 2010年12月22日 10時19分(最終更新 12月22日 11時18分)
[転載ここまで]



小笠原諸島の地震が報じられた2010年12月22日、ベンジャミン・フルフォードがブログで意味深な記事を配信した。



12/22/2010
昨夜の地震について事前に知らせれた、向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く

2010年12月21日にCIAとMI6の両機関から「明日日本で地震が起こる」と言われた。彼らの予測通り小笠原諸島で震度7.4の地震があった。同じ情報源によると、これから6日間アジア太平洋の火山地帯で地震が続くと言われた。この攻撃はパパブッシュやロックフェラー勢力の命令で起きていうことだ。

新しい金融システムをめぐる交渉の一環としてこの攻撃が起きている。もしこれらの地震攻撃で大量の死者が出たならば、米連銀の持ち主たちへの暗殺命令が出ると秘密結社筋が警告している。この地震兵器はHAARPではなくWilhelm Reichが開発した機械によって起こされている。パパブッシュがReich氏を拷問して機械の作り方を教えてもらったとその情報源が言う。

また新金融システムに向けての準備としてOITCと名乗る世界の金融を監督している団体のトップR.C.Damや米連銀のハイレベルエージェントだと思われるSoush Sauorenがカンボジアで逮捕された。

http://www.phnompenhpost.com/index.php/2010122045522/National-news/pair-from-dubious-firm-charged.html

この逮捕は2009年イタリアで束縛された1345億ドルの債権を持っている日本人事件と深く関連している。この逮捕劇が欧米エリート層の粛正の前触れだと言われている。またペンタゴン筋によるとアメリカの秘密政府だと思われる外交評議委員会が近いうちに解散される。「アメリカには秘密政府が必要ない」とペンタゴンの幹部が言う。

Advance warning received about December 21st, 2010 7.4 magnitude earthquake in Japan, same sources warn of 6 days of earthquakes in Pacific ring of fire

Sources within both the CIA and MI6 called us December 21st warning of an imminent attack on Japan using an earthquake weapon. Just as they predicted, a series of earthquakes culminating with a 7.4 magnitude quake in Japan took place. They are saying a series of earthquakes is due to shake the Pacific ring of fire over the coming six days. The technology being used in this case is not HAARP but rather a technology George Bush Senior obtained by torturing Wilhelm Reich to death, the sources say.

The earthquake attacks are linked to the negotiations for a new financial system, the sources say. The move towards this system will be preceded by a major purge of the Western power elite, pentagon sources say.

The first step towards this took place with the arrest in Cambodia of R.C Dam and Soush Saouren, leaders of a fraudulent organization known as the OITC or Office of International Treasury Control.

http://www.phnompenhpost.com/index.php/2010122045522/National-news/pair-from-dubious-firm-charged.html

These arrests are the first in what is expected to be a major series of high profile arrests linked to the illegal detainment and seizure in June of 2010 of two Japanese equipped with diplomatic passports and carrying $134.5 billion worth of bonds. The bonds were stolen by Italian Treasury police agents working for the P2 Freemasonic Lodge. Senior Italian officials subsequently tried to cash the bonds with the UN, the government of China and with the US Senate Finance Committee.

Pentagon sources have also said that in relation to this the Council on Foreign Relations will be soon disbanded. “The US does not need a secret government,” they said. This will become major corporate media news starting in January and going on through August.

Posted at 12:25 | Permalink | Comments (29) | TrackBack (0)

http://benjaminfulford.typepad.com/
[転載ここまで]



※サムネイル画像はクリックで拡大。再クリックで閉じる。
2010-12-29 22-32-33
グーグルアースのキャプチャ画像の赤丸は地震計で丸の大きさで震度を表している。小笠原諸島の父島、母島近海に地震計がやたらと密集しているのが見て取れる。日本列島周辺を見ても、地震計がここまで密集しているのは小笠原諸島の父島近海だけである。

2010-12-29 22-28-22
ズームアップ。群発地震が発生しているのは父島、母島から東に100キロぐらい離れた位置になる。

2010-12-29 22-03-45
さらにズームアップ。続いて地震計のディテールを表示させてみる。

2010-12-30 1-44-16
2010/12/29 M4.8 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-44-29
2010/12/24 M4.8 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-44-46
2010/12/25 M4.8 震源深さ10.10㎞

2010-12-30 1-45-02
2010/12/23 M5.1 震源深さ10.60㎞

2010-12-30 1-45-14
2010/12/23 M4.9 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-45-48
2010/12/22 M5.0 震源深さ9.50㎞

2010-12-30 1-42-51
2010/12/23 M5.1 震源深さ9.90㎞

2010-12-30 1-43-01
2010/12/23 M4.8 震源深さ10.20㎞

2010-12-30 1-43-13
2010/12/22 M6.3 震源深さ11㎞

2010-12-30 1-43-29
2010/12/25 M5.1 震源深さ10.60㎞

2010-12-30 1-43-44
2010/12/23 M5.0 震源深さ10.50㎞

2010-12-30 1-43-55
2010/12/23 M4.7 震源深さ10.10㎞

2010-12-30 1-40-58
2010/12/23 M5.2 震源深さ10.60㎞

2010-12-30 1-41-09
2010/12/25 M5.1 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-41-44
2010/12/23 M5.0 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-41-56
2010/12/26 M4.8 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-42-07
2010/12/27 M4.4 震源深さ10㎞

2010-12-30 1-42-25
2010/12/25 M5.1 震源深さ28.40㎞


驚いたことに、これらの群衆地震は、そのほとんどが12月22日から29日にかけて発生しているのである。『これから6日間アジア太平洋の火山地帯で地震が続く』というCIAとMI6の情報通りの事が現実に起こっているのである。

日本の技術で地震予知ができるのは、現在のところ(場所)駿河湾付近からその沖合いを震源とする、(大きさ)マグニチュード8クラスのいわゆる「東海地震」だけだという。(※)気象庁が小笠原諸島・父島近海の群発地震を予知することは不可能ということになる。

ここまで短期間に地震が群発することなどあるのだろうか。CIAとMI6の情報による不可能な予知が現実のものとなった。ベンジャミンの見立て通り、地震兵器で小笠原の群発地震が引き起こされたとするならば、現日本政府は超科学兵器の恫喝にあっているということか。

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Category:震源深さ10キロメートルの地震とTPPと311東日本大震災

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